「陰謀論者」の政府広報起用―何が問題なのか
なぜ「許されない」のか
われわれはなぜ、かくも陰謀論に魅了されるのだろうか。政府広報による陰謀論者の起用が過剰なまでの話題を呼んでいる。これだけの話題を呼んだ時点で「広報」は成功裏になされたともいえるわけだが、それはともかく、この陰謀論者起用に対する非難の言説はやや気にかかる。「陰謀論は害悪である。だから政府は起用してはならない」というのがおおよその批判である。だがこの「なぜ陰謀論者を起用してはならないのか、それは陰謀論者だから」というトートロジー(同義反復)からは、この政府広報起用に潜む問題点を浮き彫りにはできない。この問題を明らかにするためには、まずは陰謀論者当該のコンテンツを検証しなければならない。
ありがちな物語
以下が、政府広報オンラインに掲載された、都市伝説系youtuberナオキマン作成の画像である。


「世界を消した主婦」という表題である。ひとりの主婦が謎のアプリを起動したところ、日常世界が徐々に消滅していくという物語だ。なおこの画像はあくまでサムネイルであり、本編のドラマ動画は「近日公開」とされている。
「理由がわからないまま巨大で不条理なシステムや状況に巻き込まれ、抜け出せなくて途方に暮れる悪夢のような状態」という設定は、作家フランツ・カフカにならい「カフカ的」といわれる。朝起きたら巨大な虫になっていたというカフカの作品「変身」と古代中国の思想家荘子の小作『胡蝶の夢』をモチーフにしたのが、「終わらない学園祭前夜とともに日常世界が消滅していく世界」を描いた押井守監督のアニメ作品『うる星やつら2-ビューティフルドリーマー』(1983)であり、おそらくこの作品のモチーフを踏襲したのが黒沢清監督の『回路』(2001)である。このようにカフカ的物語はSF・ホラーの一大潮流であり、冒頭で引用した中国のSF作家韓松の作品群もそれにあたる。近日公開されるのであろうナオキマン作の「消えた主婦」も間違いなくこの系列の作品だろう(たぶん出来は最悪だろうが)。要するによくある物語なのである。
問題の焦点の一つは、陰謀論者を起用したかどうか以前に、民間の一作家ではなく、政府が公にカフカ的世界観の作品を流布しようとしていることにある。そして「巨大で不条理なシステム」という設定こそが、ディープステイトをはじめとする陰謀論の根源にある。次にナオキマン氏のYouTubeを検証してみよう。
「実は…」という問い
以下が、ナオキマン氏のYouTubeのサムネである。

ありがちな陰謀論の使い回しである。そういえば「サナエトークン」疑惑で俎上に上がったNoBorderというネット番組も、似たようなコンテンツを大量に提供している。陰謀論のネタは大半は使い古されたもので、古今東西同じようなネタをサブカルチャーメディアは使いまわしてきた。コンビニの雑誌コーナーにおかれた実話誌には埋め草のように同じような陰謀ネタが繰り返し使われる。でも人は、目線の端っこでちらりとそれを追っている。youtubeの再生回数は多い。なぜか?
世の中は公式の制度、公式の言説、公式の歴史観で動いている。近代社会をかたちづくる社会契約は公式のものを前提に機能している。他方公式のものが「真実」とは限らない。公式のものは権威によって裏付けられている。社会学には「認知論的権威」という概念がある。これはある人や情報源に対して「この人の言うことなら信じられる」と意識や判断を委ねる、信頼の度合いや影響力を指す。つまり、「この人のいうことなら信じられる、なぜならこの人が言っているから」というトートロジー(同義反復)によって、公的なものの権威は支えられ、社会契約は成り立っているのである。
だが人間の欲望のありようというものは、社会契約論が前提にしているものよりももっと複雑で、厄介である。公式にものに対して、「実は…」と別の物語を差し込むことに人は魅了される。人は公式の権威が行き渡っている空間では「実は…」という問いを発することはあまりない。官僚機構、皇室、病院、試験会場、議会、礼拝の場等々、こうした公式の権威の場ではただちに抹消されるからだ。だから人は、公的な権威が行き渡らないサブカルチャー空間で「実は…」という問いを発してきた。居酒屋、アングラ商業雑誌、同人誌会、そしてネット空間である。
人が「実は…」という問いに魅了される限り、陰謀論が潰えることはない。そしてカフカを例にあげたように、陰謀論と文学的なものの境界は曖昧である。戦後日本の巨匠作家である松本清張は1952年の日航機墜落事件(もく星号事件)を米軍機による撃墜であると論じているが、この説は、最近陰謀論者の間で流布されている「1985年日航機墜落事故自衛隊撃墜説」の原型と思われる。松本清張の代表作『日本の黒い霧』は占領軍支配という絶対的権威に対する「実は…」という語りによって魅力が引き出されている。つまり公式の権威があるから陰謀論が生まれるのであり、両者は近代社会において対抗しつつも共依存の関係にあるといえる。ただしそこには「公的なもの」「私的なもの」を区別するという掟があった。
権威が陰謀論を語り始めたら、権威はどうなってしまうのか
ここまで論じてきたように、巷間言われる陰謀論発生の原因はネット空間そのものにあるわけではない。陰謀論を生み出しているのは近代国民国家における公の社会契約だからだ。だから現在われわれが直面している問題は、陰謀論そのものというよりも、権威と陰謀論の均衡の崩れに起因している。多くの政治学者が指摘しているように公式の権威を支えてきた政治家、官僚、医者、学者弁護士らの信頼度は、近年先進各国で激減している。そしてこの信頼度の低下こそがポピュリズム政治台頭の原因であることも、多くの論者が指摘している。このように権威への信頼が劇的に低下するもとで、遂に日本政府自身が「実は…」という問いかけに手を染めようとしているのだ。公式の権威を統べるはずの政府が、権威への疑いを流布し、それを政治的資源にしようとしている。この倒錯こそが今回の「陰謀論者政府登用事件」の焦点と思われる。
保守は権威を擁護し、リベラルは権威に対抗するという伝統的構図のなかで、左右を問わない陰謀論者は権威の隙間に生息してきた。だが伝統的構図が崩れゆく現在、保守を標榜する高市官邸が権威の破壊に乗り出したわけだ。木原官房長官は「安全保障を身近な暮らしの課題として分かりやすく伝えることができる、そんな工夫を講じた」と言う。高市官邸の面々は、カフカ的世界観を提示することで国家の信頼を高めるという、あり得ない倒錯に疑問すら抱かないようだ。
問題は陰謀論者にあるのではない。問題は、公私区分にもとづく社会契約を壊すことでしか、民衆の支持を得られないこの政権の歪んだ体質にあるのだ。
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